新型出生前診断　緩和検討

朝日新聞　2018年6月3日

　日本産科婦人科学会（日産婦）は2日、妊婦の血液から胎児の染色体異常を調べる「新型出生前診断(NIPT)」ができる施設を増やすための検討を本格化させた。学会のルールに関係なく実施する認可外施設では適切な対応がされていない懸念があるため、対策を講じる。

　NIPTは2016年に始まった。昨年9月までに約5万1千件の検査が行われた。陽性判定を受け、陽性が確定した700人の9割超が中絶した。検査結果は、妊婦らに胎児の生命をめぐる重い選択を迫りかねない。日産婦は遺伝の専門家が十分なカウンセリングができるなどを実施要件に掲げており、1月現在、90カ所の認可施設があるが、検査は昨年4月から減少傾向にある。受けやすさをうたう認可外施設に流れたとみられている。しかし、検査や結果の説明が不十分なケースもあり、施設の認定部会長を務める久具宏司・都立墨東病院部長は「カウンセリングの質を保ちつつ、認可施設を増やし、認可外に流れる妊婦を減らしたい」と話す。