
女性のADHD、20代前半にも診断ピーク 発達障害なぜ急増?
毎日新聞 2026年11月17日
発達障害は、特に5~9歳で診断される人が多いが、女性の注意欠如・多動症(ADHD)について、20~24歳で診断を受けるケースが急増していることが篠山大明・信州大准教授らの調査研究で明らかになった。
発達障害と診断される人は年齢を問わず増加傾向だ。今の水準が続けば、49歳までにADHDまたは自閉症スペクトラム症(ASD)と診断される人の割合がそれぞれ7人に1人に上るとも試算された。なぜ増えているのか。研究結果から見えたものは。精神科医として診断にもあたる篠山さんに聞いた。
篠山さんらの研究チームは厚労省が管理する医療機関の保険診療データを使い、2010~2023年度の発達障害の診断状況について調べた。新たに診断された人は、ASDが162万人(男性67%、女性33%)、ADHDが148万人(男性64%、女性36%)だった。年度別にみると、19歳以下ではASDの診断数が一貫してADHDより多かった。一方、20歳以上ではADHDの診断が急激に増えており、女性は2013年度、男性は2014年度にASDの診断数を上回った。
これは成人向けのADHD治療薬が2012、2013年に相次いで承認され「大人のADHD」について広く知られるようになったことが背景にあるとみられる。女性のADHDは2017年度から20~24歳で特に診断数が増えていた。男女の違いはどこにあるのか。
篠山さんは、大学進学や就職による環境の変化が受診のきっかけになるのでは、と指摘。「リポートや課題が締め切りに間に合わない、授業に出られない、という大学生が学生相談室につながり、『サポートが必要だから、診断を受けてはどうか』と勧められたり、就職活動や職場環境になじめ巣受診する、という人も一定割合いるだろう」。男性は多動や衝動性が目につきやすく、子ども時代に診断されているケースが少なくないが、女性は不注意が中心で、幼少期は気づかれにくい。そのため、生活環境が変わる20代前半で、困難が表面化しやすいと考えられるという。
研究チームは、2023年度のデータをもとに、49歳までにASD、ADHDと診断される割合を試算すると、それぞれ7人に1人に上った。今の成人の中には子どもの頃に診断を受ける機会がなかった世代も含まれている。2023年度の診断水準が将来も続くとは限らないという。篠山さんは「正直7人に1人という数字は高すぎるだろうと思っている。支援を受けるために診断を求められる社会の状況が、診断される範囲を広げているのかもしれない」と話す。
今回の研究結果は、「『診断を受ける人の増加』を示すもので、発達障害そのものが増えたことを示すものだはない」と研究チームは指摘している。そもそも発達障害の診断は、多くの医学的診断とは異なり、周囲の環境と適応して困り事がなければ診断には至らないこともある。篠山さんは「どのような人に支援が必要かを見出すための類型でもある」と説明する。だからこそ、若い成人女性の診断が増えていることは、大学や職場の環境や、支援のあり方を考える上で鍵になりそうだ。篠山さんは「診断の有無だけにとらわれず、困りごとに応じて支援を受ける仕組みを整えていく必要があるのではないか」と問いかける。





